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2018-07-30

Salesforce本番リリース時に気をつけたいポイント

■レポートを変更セットを使ってリリースする場合の落とし穴


リリース先、リリース元にレポートタイプが存在し、
レポートのみを変更セットによって新規作成、修正する場合、

リリース元にあってリリース元にない項目がレポートタイプのレイアウトに存在すると、
リリースは成功するのですがレポートから項目がこっそりと抜け落ちます。

特にレポートの項目の細かい修正時は、レポートタイプを必ず変更セットのコンポーネントに追加するか、手作業で修正するといった手段を取ることになりそうです。

リリースは成功するのに項目が消えるのは困りますね・・・

■プロファイルを含んだ変更セット


変更セットにプロファイルを含めると、リリース時のプロファイル設定作業が大幅に軽減することができます。
以下、プロファイルを含めたリリースの注意点です。

・同じ変更セットに含まれているカスタムオブジェクト、カスタム項目のみがプロファイルの反映対象になる。

例えば、取引先の参照ボタンの上書き設定(Lightningレコードページの割当など)や、標準オブジェクトの標準項目の項目レベルセキュリティなどは、対象外になります。

標準オブジェクト以外には、管理パッケージのオブジェクト、項目は変更セットに含めることができませんので、管理パッケージのオブジェクト権限、項目レベルセキュリティは対象外になります。

管理パッケージについては、影響が見切れていると思っていても思わぬところで抜けがあるものなので、念の為軽い通貫確認はしたほうが良さそうです。

■参照関係、主従関係、自動採番型のデータ型変更


変更セットによるデータ型の変更は、エラーが出やすいポイントになります。
特に参照→主従、主従→参照、テキスト→自動採番 
といった変更は注意する必要があります。

上記のデータ型変更を変更セットを使って実施できない場合、
手作業で変更することになります。

その場合、Apex等でその項目が利用されていれば、全ての箇所を
コメントアウトなどで対応する必要がでてきます。

Sandboxであれば、Apexを直接編集し、一時的にコメントアウトすることができますが、本番リリースではApexコードは直接編集できないため、変更セットを使ってコメントアウトをしたApexをリリースする必要があります。

また、本番環境へのリリースになるため、Testクラスは全てPassかつコードカバー率を
維持する必要もあります。

以上の注意点を考慮してリリース計画を立てる必要があります。





2018-02-16

知っていないと気づきにくい設計時の考慮事項

■Name項目系


・Name項目は癖があるので注意が必要
・検索レイアウトの項目順序は、Name項目が先頭に固定されているので、Name項目にはユーザにわかりやすいラベルを定義する必要がある
・何でもかんでも自動採番にすればいいわけではない
→ 参照元の参照項目としてレイアウトで表示する場合、Nameがラベル名となるリンクが表示されることを考慮する
・主に履歴系は自動採番が適している
・好きなラベルでレコード参照ページヘのリンクを作成したい場合は、数式項目でHYPERLINK関数を使う方法もある
→ ただ、項目を闇雲に増やすととリストビューの検索条件やレポート作成時の表示項目数が増えるといった副作用があるので、なるべくカスタム項目は増やさないほうが良い

■項目系


・カスタムオブジェクトで作成する数式項目は、グローバル検索などの検索対象からは外れる
・項目をグローバル検索の検索対象としたい場合は数式ではなくテキストとして値を保持する必要がある
・親子関係がある場合は項目自動更新を使って親から子へテキスト項目を同期することができる
・参照項目で参照先のName項目を表示したいが、参照画面へのリンクを表示させたくない場合(マスタ系オブジェクトなど)、Name項目を参照する数式項目で置き換える手がある(遷移画面数を増やしたくない場合など(Salesforce的には良くありませんが))

2018-01-20

固定資産税の計算方法

固定資産税

固定資産税評価額(課税標準)×1.4%(標準税率)

都市計画税

固定資産税評価額(課税標準)× 0.3%(標準税率)

※ ただし、それぞれの固定資産税評価額(課税標準)には、住宅用地の場合、軽減処置があります。住宅用地について、以下のように区分され、課税標準が減額されます。
 200m^2以下の部分 → 小規模住宅用地
 200m^2超の部分  → 一般住宅用地

固定資産税
 小規模住宅用地 → 課税標準を6分の1として計算する
 一般住宅用地  → 課税標準を3分の1として計算する

都市計画税
 小規模住宅用地 → 課税標準を3分の1として計算する
 一般住宅用地  → 課税標準を3分の2として計算する


※ 新築賃貸住宅の場合に適用する計算方法も存在します。


参考
https://www.asahi-kasei.co.jp/maison/chiebukuro/tax/hoyuu-02.html/